家探しで手続きなどを済ませたら、今度は新しい家への住所の変更やライフラインの手続きなど行うべき事が沢山で大変ですよね。
この記事では、住所の変更をしなくても新しい住所に郵便物が届くように転送できる「e転居」について解説します。郵便局での手続きや、転送サービスで注意すべき点も紹介しますので、これから手続きする人は要チェックです。
郵便物が旧住所に届かないように「住所変更」「転送サービス」手続きをしよう
新居が決まったら、住民票の変更などやるべき手続きが沢山ありますが、役所と郵便局は転入・転出の情報を共有していないので、旧住所へ宛てた郵便物を新しい住所に届くように住所変更の手続きもする必要があります。
定期的に届く書類などが沢山あり発送元に住所変更の手続きするのが間に合わない...という場合は、郵便局に「転居届」を提出すれば、旧住所宛ての郵便物を新住所へ届けてもらう事ができます！
郵便転送サービスを利用する方法
先ほどもお伝えした通り、旧住所から新住所に郵便物を届けてもらうには、郵便局で転居届を提出しなくてはなりません。
郵便局に転居届を提出する方法は3つありますので、それぞれ見ていきましょう。
e転居で申し込む
日本郵便では、インターネット上で転居届を提出できるサービス「e転居」を提供しています。
e転居を利用すれば、パソコンやスマートフォン、携帯電話などから、インターネット上で転送届の提出が可能です。（e転居のホームページ）
手続きは簡単で、「ゆうびんID」を作成をして、転送先の住所などを入力し、画面に従って必要項目を入力していくと5分程度で完了します。
手数料 無料
用意するもの PCやスマホなどネットに接続できるもの
郵便局に行って直接手続きする
郵便局で転居届を直接提出することも可能です。
窓口で転居届をもらい、記入・提出すれば手続きは完了します。
場所の指定はないので、お好きな郵便局で手続き可能です。
手数料 無料
用意するもの 本人確認書類（運転免許証、健康保険証など）、 旧住所の確認ができるもの（運転免許証、パスポート、住民票など）
転居届を郵送する
転居届は郵送で提出することも可能です。
転居届に必要事項を記入し、切手を貼らずにポストへ投函しましょう。
郵便局へ行く時間がなかったり、e転居の使い方が難しく感じる場合はこの方法がおすすめです。
手数料 無料
用意するもの 転居届
郵便の転送サービスを利用するときの注意点
郵便転送される期間は申込日から1年間！
郵便物が転送される期間は申し込み日から1年です。「転送開始希望日から1年」ではないので注意。
1年が経過した後も引き続き転送サービスを利用したい場合は、さらにもう1年更新することも可能です。
差出人が「転送不要」と記載すると転送されない
転送サービスの申し込み後、通常であれば、旧住所宛の郵便物が新しい住所に郵送されます。
しかし、「転送不要」の表記がされている郵便物の場合は新住所へ転送されず、送り主へ返送されてしまうため注意が必要です。
たとえば、発行されたキャッシュカードやクレジットカードなど、厳重に取り扱う必要があるものについては差出人が転送不要の指定をしているケースがあるので、もし郵便物が届かない場合は、発送元へ直接問い合わせましょう。
ヤマト便などの郵便局のサービス以外は転送不可
郵便局の転送サービスで転送されるのは、郵便物に限定されるため、ヤマト運輸や佐川急便などから届く小包などは転送されませんので注意！
ただ、ヤマト運輸にも独自の「宅急便転居転送サービス」が用意されており、ヤマト運輸のホームページか店舗で「宅急便転居転送サービス」の手続きを済ませておけば、旧住所宛の荷物を1年間新居まで転送してもらうことが可能です。
上記のように、宅配業者の中には自社の転送サービスを提供しているところがありますので、気になる方は利用頻度が高い宅配業者さんのサイトなどを見て確認してみて下さい。
『部屋探しはどの不動産屋も同じ』と思っていませんか？
実は、相談する不動産屋によってサービスも料金も大きく変わります！
- 「扱ってる物件はどの会社もほぼ同じ」は本当。
- 同じ物件なのに、契約する不動産会社によって費用が違う！
- 相談する会社を変更するだけ10万円以上安くなる場合も。
イチカリなら、初期費用最安クラスで、不動産業者だけが見れる更新が早い物件情報サイトを一緒に見ながら物件を選べるので、理想の物件を見つけやすく時間もお金も無駄にしません！
来店も不要なので、遠くに住んでいて引っ越し先の不動産屋に行けず不安に思っている方にもオススメです。
▼こんな人におすすめ
- お部屋を借りる初期費用で損をしたくない
- 物件選びで失敗したくない
- お店に何度も行く時間がない
